小集団活動という言葉、お聞きになったことはあるだろうか？
これは歴史が古く、1960年代に日本の製造業における品質管理のサークル（QCサークル）を起源としている。
業務上の問題解決を目的としており、同一職場に所属する少人数のメンバーから構成されるグループによる活動である。
現在は大企業を中心に、製造業以外でも小集団活動は行われており、概ね下記の形態である。
・グループ単位の活動
・生産性向上を目的とする
・チームワーク重視
・情報や気づきの共有がなされる
・発言の心理的安全性が保証される
・メンバーの自主性が重視される
・必ずしも少人数ではない
・部署横断で組成されることもある
・社外の人も参加することがある
・終業時間内での活動が許される
・挙がった意見は経営に伝わる

いわゆる縦に長い（深い）構造だと言われてきた日本企業において、ボトムアップによる改善やイノベーションを生み出す小集団活動は、組織のダイナミズムや柔軟性の確保に貢献してきた。
また、働き方や社員、そして顧客ニーズなど多様化が進む現在の企業社会においても、従業員の自主的な活動は貴重である。
例えば、現場社員のひらめきを思いつきで終わらせずに、改善のアイディアとして活かすことがある。
それまで会社として持っていなかった解決策が、実は現場社員の頭の中では既に生まれていて、それが小集団活動で具現化されることである。
それはとても貴重なことだ。
本社サイドでは出せなかった答えが現場にある。
綺麗な言い方かもしれない。
しかし、答えは現場にあるのにもかからわず、埋もれてしまっていることはないだろうか。
だからこそ小集団活動の果たす役割は大きいのだ。
さて、現在の大企業では労務管理もしっかり行われて、小集団は就業時間内での活動が認められていることが多い。
それでは、小集団活動は大企業だけのものなのだろうか？
確かに中小企業は大企業に比べ、時間や人的余裕が無いかもしれない。
それでも私は中小企業支援において、小集団活動の実施を勧めている。
それは、現場からの改善やイノベーションの創造だけでなく、リーダー育成に向いているからである。
だから経営者には、思い切って小集団のための時間を確保するように伝えている。
もちろん、就業時間内にである。
なかなかそう簡単に導入しないが、やってみると「いいね」と言ってくれる経営者が多い。
しかし、小集団活動の運営は簡単ではない。
むしろ難しい。
これまでやったことのない企業では、ちゃんとした運営は不可能であろう。
なぜなら小集団は、会議でもなくレクレーションでもなく、「真面目に自主的に行う生産性向上のためのグループ活動」だからである。
イメージさえもできないだろう。
そこで私は、小集団活動の運営支援もさせていただいている。
最初のスタートアップから、毎回の運営においてもだ。
大切なのは小集団を生きたものとすることであり、自走できるまで支援させていただいている。
小集団活動を通じて、人が育ち会社が成長していく。
喜ばしいことである。